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社内公用語を英語にするメリットとデメリットとは?

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-コラム, 一般ネタ

グローバル化が進む現代社会で、社内公用語を英語にすることを考えたことがある企業は多いのではないでしょうか。

ふと考えると、社員同士で英会話を練習することで、単純に英語が上手になって会社のさらなる飛躍が望める便利な制度に感じますね。

しかし、このシステムはメリットもあればデメリットもある、しかもそのメリットとデメリットの振れ幅が大きいので、よくよく考えて導入しなければなりません。

社内公用語の英語化とは、どんな点が吟味するべきポイントなのでしょうか?

以下にまとめてみました。

なぜ社内公用語を英語にするのか

英語は、国際基準の公用語として認識されていますね。

2010年ごろから、「社内公用語英語化」は新聞記事などのメディアでトレンドを巻き起こしたのですが、今でも大胆にこのシステムも取り入れる会社は多く存在します。

その企業の特徴は、

  • 外資系企業であり、海外との取引ややり取りが多い企業
  • 海外から優秀な人材の確保を目的としている、またはすでに採用している企業
  • 海外へのマーケティングが会社の繁栄のカギを握る企業

うえに書いたような企業がこの「社内公用語の英語化」を取り入れています。

このシステムを取り入れることで、会社全体に国際感覚を植え込むことができると考えられます。

また、海外のシステムや情報を取り入れる際も、会社に英語が浸透していればスムーズに取り込むことができます。

社内公用語を英語にするメリット

では、これまで社内公用語は日本語だった企業が英語を公用語に設定するメリットとはなんでしょうか。

煩わしい上下関係をなくす

日本の礼儀であり美徳として代表的な「上下関係」ですが、ビジネスにおいてはこれまた厄介であることがあります。

相手が上の立場であれば、間違いやミスも指摘しずらく、上の人の意見があれば、反対意見を申し立てることも難しいというのがこの上下関係の特徴ですね。

日本語は、敬語など言葉のやり取りでさえも下の人が上の人に、また上の人が下の人に話すときの口調などにも気を配らなければならず、この上下関係の壁を厚くして、部下たちが余計肩身の狭い思いをするように働きます。

社内公用語を英語にすることで、この煩わしい上下関係の壁をとっぱらい、お互いが対等に意見を交わしあえる環境を作ります。

こうすることで、すべてのプロジェクトにおいてよりよい解決策が浮き上がることに繋がります。

情報収集能力が上がる

社内公用語を英語にすると、最初は業務がスムーズに進まずに効率的でないことが多いかもしれません。

ですが、会社全体がそのコミュニケーション方法に慣れてくれば、パフォーマンスに支障をきたすことは減ります

さらに、様々な企画をするにあたって、情報収集を日本語だけでなく英語でもすることができるので、より広い視野から解決策を導きだせるようになります。

そのようにして、一層の飛躍が望めるでしょう。

社員のモチベーションをあげる

日本人であればだれしも一度は学生の時に英語を勉強しています。

英語がペラペラで外国人とスムーズなコミュニケーションができる日本人の姿は、だれしも憧れるものです。

社内公用語を英語にすることで、学生の時から眠っていた学習欲を呼び覚まし、社員たちみんなが自己練磨の一環として英語の習得に向けて動き出すためのキッカケ作りができるのです。

能力のある人材を育てる・採用できる

公用語を英語にすることで、始めは慣れずに苦戦していた人でも、いずれはその環境に慣れて、英語で自分の意見や意思を伝えられるようになります

そうすると、もともと持っているスキルに加えてグローバル対応できる人材を育てることができます。

こうして能力のある人材を育てると、一人一人のパフォーマンスが上がり、会社のパフォーマンスも上がるという流れです。

社内公用語を英語にするデメリット

メリットもあれば、デメリットもあるのがこの社内公用語の英語化です。デメリットとしてはどんなものがあるのでしょうか?

スキルはあっても英語力のない人材が辞めてしまう・採用しにくい

新しいことを始めるのにあたって、やる気の有無に関わらず、人は必ずしも何かしらのストレスを感じるようになっています。

今まで英語にかかわりがなかった社員に、いきなり「じゃあ今日から社内公用語を英語にするから、英語でしゃべってね」というフリをしたらどうでしょうか。

その人はきっと、表現できないくらいのストレスや圧迫感を感じるでしょう。

ただでさえ忙しいのに、そんな大きいストレスまで抱え込んだら、辞めてしまう人もいるでしょう。

どこにいっても採用されるようなスキルを持っていて、会社にとっても非常にプラスであった人材が、この社内公用語の英語化を理由に辞めてしまったら、元も子もありません

さらに、同じように社内公用語が英語であることをネックに、優秀な人材が採用を拒否してしまう/応募してこないという事態も発生することは覚悟しておかなければいけません。

2度手間が増える・業務が滞りやすい

英語でのコミュニケーション・ミーティングの後に、必ず日本語で認識の確認をしなければならないという作業が増えます。

そうすると、今までスムーズに進んでいた業務が滞り、会社の流れ作業がうまくいかないといった事態が発生する可能性は高いです。

誤解や認識のすれ違いが生じやすい

度重なる相互の認識の確認をせずに英語でのみのコミュニケーションをしてしまうと、誤解が生じやすくなります。

ああいうふうに指示したのに、実際には間違えてこれをやっていた、というすれ違いが、業務の邪魔になることは覚悟しておきましょう。

礼儀を忘れやすい

社内公用語を英語にすることで、普段言葉遣いによって礼儀を表現していた習慣が、一気に吹き飛ばされてしまいます。

上下関係の壁をとっぱらい、対等な関係づくりができるというメリットの裏返しとして、礼儀表現のさじ加減が分からなくなり、今までうまく行っていた関係に誤解を生むことにも繋がります。

上の人が下の人に対してより深い理解を、そして下の人が上の人に対して、不自由な言語を通してより高いレベルの気遣いをしなければ、このシステムは上手く動作しません。

社員の人間関係が崩れる

今までお互い冗談を言えていたような良好だった関係も、社内公用語を英語にすることでお互いへの発言が減り、ぎくしゃくしはじめることがあります。

会社内の雰囲気が変になり、社員たちがおおいに気まずい思いをすることにつながるかもしれません。

また、耐えきれずにこっそり日本語を使う社員も増えてきてしまいそうですので、社員たち全員のグローバル対応レベルを考慮したうえで、慎重に導入しましょう。

まとめ

いかがでしょうか?

一見、便利で効果がありそうな「社内公用語を英語する」というシステムですが、色々と考えてから慎重に行う必要がありますね。

また、英語は時間をかけて積み重ねをしてじっくりゆっくり学んでいく分野ですので、社内公用語を英語にしたからといって即時の効果は望めないということを念頭に入れておきましょう。

本日も読んでいただきありがとうございました!

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